村上中正氏の聴覚障害者教育試論 １９７１年を思惟
1971年試論では、学校、学級間の教育環流が述べられている。
○難聴学級進学者が得た保障を、聾学校の生徒集団もそれに学んで学校に要求すること
ろう学校の生徒が、難聴学級などに「転校」してそこでよりよい保障があれば、ろう学校の生徒に知らせてろう学校の生徒集団が「同等の保障」を学校に要求すると考えである。
教師は何もしないで待機するのかという意味ではない。
教師たち⇒教師集団としても「同等保障」の実現のために行動するという事が前提条件としてある。
だが、ろう学校の生徒集団が学んで学校に要求するということを第一次的に教育の課題にしていることに着眼しなければならない。
としている。
よりよい保障があればろう学校の生徒集団が
「同等の保障」を学校に要求する方途
ろう学校の生徒が、難聴学級などに「転校」。
そこでよりよい保障があれば、ろう学校の生徒に知らせてろう学校の生徒集団が「同等の保障」を学校に要求する、という生徒がが実体験したなかでの交流とともにそれが双方に還元されるという教育還元の考えを展開している。
しかも、ろう学校の生徒が難聴学級などのよりよい保障を知り学んで、ひとりではなく生徒たちが集まって一致し学校によりよい保障を均等にもとめように行動することで、ろう学校教育もよりよく改革していく方途を示したのである。
それは、生徒任せで、生徒に依存するのではなく、教師たち⇒教師集団としても当然のこととして行動する前提にした改革方途なのである。
教師が主体性を持ち
生徒たちの要求を受けとめる教育
ニーズ、教育ニーズなどなど盛んに主張され、論じる今日。
教師と生徒が必要を感じて要求していくことで、ろう学校教育や難聴学級での教育をよりよいものに改革していく考えである。
教育改革の主体を教師を前提にして、生徒たちの主体的要求を受けとめそれをも主体にしていこうとする考えである。
ここでは、教育改革の主体をすべて生徒に委ねず、教師たちが責任ある立場を堅持しているところに村上中正氏らの思いがある。
村上中正氏らは、ろう学校教育や難聴学級教育など聴覚障害教育などの改革の主体を明らかにして、改革をすすめていこうとしたようである。
